12月のテレビ出荷台数は2ヶ月連続のプラス

60型以上の台数は前年比28％増加

電子情報技術産業会(JEITA) は2025年12月度の民生用電子機器の出荷実績を発表した。
12月度の民生用電子機器の国内出荷金額は1,094億円で、前年同月比104.4％と3ヶ月ぶりのプラスとなった。
部門別では映像機器が618億円で、同102.0％となり、オーディオ関連機器は73億円(同98.9％)に、カーAVC機器は402億円(同109.5％)となった。

製品別の動向では、薄型テレビが52.7万台(前年同月比101.9％)で、2ヶ月連続のプラスになった。
4K(対応)テレビは31.1万台（同111.8％）で薄型テレビに占める割合は59.0％となった。4K（対応）テレビの出荷金額は407億円で、薄型テレビの出荷金額476億円に占める割合は85.6％となった。
サイズ別の出荷台数は29型以下が4.5万台(同98.9％)、30～39型が10.8万台(同108.1％)、40～49型が13.5万台(同92.9％)、50～59型が15.9万台(同96.9％)、60型以上が8.0万台(同128.0％)となった。
サイズ別の構成比は29型以下が8.6％、30～39型が20.5％、40～49型が25.6％、50～59型が30.1％、60型以上が15.2％となった。
有機ELテレビの出荷台数は3.5万台（同95.1％）、出荷金額は73億円となった。
4K8K衛星放送対応テレビの出荷台数は31.1万台(同100.2％)で、出荷台数は薄型テレビ全体の59.0％に、出荷金額では薄型テレビの85.6％となった。発売開始からの累計出荷台数は1,858.5万台となった。
新4K8K衛星放送対応レコーダーの発売開始からの累計出荷台数は225.6万台となった。