1月のテレビ出荷台数は3ヶ月連続プラスと堅調

4K(対応)テレビの台数は前年比17.1％アップ

電子情報技術産業会(JEITA) は2026年1月度の民生用電子機器の出荷実績を発表した。
1月度の民生用電子機器の国内出荷金額は836億円で、前年同月比107.4％と2ヶ月連続のプラスとなった。
部門別では映像機器が379億円で、同107.7％となり、オーディオ関連機器は47億円(同88.0％)に、カーAVC機器は409億円(同109.9％)となった。

製品別の動向では、薄型テレビが35.1万台(前年同月比104.8％)で、3ヶ月連続のプラスになった。
4K(対応)テレビは19.4万台（同117.1％）で薄型テレビに占める割合は55.2％となった。4K（対応）テレビの出荷金額は245億円で、薄型テレビの出荷金額297億円に占める割合は82.6％となった。
サイズ別の出荷台数は29型以下が3.6万台(同95.4％)、30～39型が7.5万台(同108.7％)、40～49型が10.2万台(同106.33％)、50～59型が9.2万台(同98.5％)、60型以上が4.6万台(同118.4％)となった。
サイズ別の構成比は29型以下が10.4％、30～39型が21.4％、40～49型が29.0％、50～59型が26.3％、60型以上が13.0％となった。
有機ELテレビの出荷台数は1.8万台（同91.0％）、出荷金額は41億円となった。
4K8K衛星放送対応テレビの出荷台数は19.4万台(同106.8％)で、出荷台数は薄型テレビ全体の55.2％に、出荷金額では薄型テレビの82.6％となった。発売開始からの累計出荷台数は1,8778万台となった。
新4K8K衛星放送対応レコーダーの出荷台数は2.3万台(同118.3％)で、発売開始からの累計出荷台数は227.9万台となった。