映像機器の出荷金額は前年比12.2％減少

電子情報技術産業会(JEITA) は2023年5月度の民生用電子機器の出荷実績を発表した。
5月度の民生用電子機器の国内出荷金額は776億円で、前年同月比89.8％と3ヶ月連続のマイナスとなった。部門別では映像機器が390億円で、同87.8％となり2ヶ月ぶりのマイナスになり、オーディオ関連機器は47億円(同72.5％)、カーAVC機器は339億円(同95.2％)となった。

製品別の動向では、薄型テレビが31.1万台(前年同月比90.4％)で、8ヶ月連続のマイナスとなった。
4K(対応)テレビは16.7万台（同92.0％）で薄型テレビに占める割合は53.8％となった。4K（対応）テレビの出荷金額は257億円で、薄型テレビの出荷金額309億円に占める割合は82.9％となった。
サイズ別の構成比は29型以下が11.9％、30～39型が21.3％、40～49型が26.4％、50型以上が40.4％となった。
有機ELテレビの出荷台数は3.9万台（同88.3％）、出荷金額は89億円となった。
新4K8K衛星放送対応テレビの出荷台数は17.7万台(同90.9％)で、出荷台数は薄型テレビ全体の56.9％に、出荷金額では83.1％となった。発売開始からの累計出荷台数は1,185.6万台となった。

その他の主な製品の5月度出荷台数は以下のとおり。
●BDレコーダー／プレーヤーは9.3万台（前年同月比76.3％）
●デジタルビデオカメラは0.8万台（同44.3％）
●システムオーディオは6.5万台（同85.1％）
●スピーカーシステムは5.1万台（同73.6％）
●ラジオ受信機は5.9万台（同79.7％）
●ステレオヘッドホンは34.7万台（同105.7％）

出典元：電子情報技術産業会