【家電量販月次売上】ビックカメラ以外はマイナス基調続く

家電量販企業大手7社のうち、IR情報として月次売上速報を公表しているのはビックカメラ、ケーズホールディングス、エディオン、上新電機、コジマ(ビックカメラの子会社）の5社。いずれもPOS受注売上ベースの数字であり実際の販売額とは合致せず通期の売上等とも異なるが、家電量販企業の足元の販売動向や月々の変化などを知る上で重要な情報となる。
2023年6月度の月次売上速報が出そろった。

家電量販企業5社の6月度売上速報

6月は夏のボーナス商戦の緒戦・前哨戦のタイミングであり、大型家電の買い替えや高付加価値商品の販売拡大で期待される月である。加えてここ数年は猛暑が早い時期に到来する傾向が強く、夏商戦本番よりもエアコン等の季節家電の売上が急拡大している。
本年は結果的に上記グラフで分かるように、ビックカメラの「一人勝ち」が続いており、その他の家電量販店は今春以降のマイナス基調からの回復が見られなかった。これは2020～2022年の新型コロナ禍とは逆の傾向であり、都市型店舗で展開しているビックカメラはリアル店舗での購入客増加、ECでの販売増加、そしてインバウンド需要の復調といったプラス要因が幾重にも重なっていると考えられる。
一方、郊外型店舗を中心にして展開しているケーズホールディングス、エディオン、上新電機、コジマにとっては「巣ごもり需要」といった先食い気味の特需の反動に加えて、売上構成比の高いエアコン等の季節家電の販売が想定以上に伸びてないことを物語っている。
実際に、前年6月は中旬以降から7月上旬まで例年以上の猛暑が続いたことで急激にエアコン販売が伸長した。その前年との対比という面もあるが、天候要因としては今年も6月上旬から平年以上の高温になる日が見られたにもかかわらず、エアコン拡売の後押しにはならなかった。

前年6月が好調に推移したことと対比しているとはいえ、製品単価が上昇している中での「エアコン売上不振」は看過できないものとなっている。
気象庁が7月6日に発表した1ヶ月(7月8日～8月7日）予報によると、平年より気温が高い確率が北日本で70％、東・西日本で60％、沖縄・奄美で50％としている。この予報通りであれば、7月以降でのばん回となりそうだが、前年のように7月上旬までにエアコン購入が集中して、それ以降は暑い日があっても売場は閑古鳥状態となる可能性も否定できない。
大きな柱である「テレビ」の販売不振が長引いている中で、エアコンの販売は各家電量販店の業績に大きな影響を及ぼすことになる。果たして夏商戦本番で、どのような動きになるのか目が離せなくなってきた。